🇺🇸中間選挙が終わったら、何かトランプ政権の行動に変化があるだろうか？
答えは、「ほとんどなにもない」、である。
今回は、これまでの🇺🇸トランプ政権の実績を振り返りつつ、それらが実はほとんど議会の協力なしに進んできたことや、リベラルメディアやシンクタンクもその状況を理解していることなどを紹介する。
グローバリスト🌈たちがしがみつく旧世界とトランプ🇺🇸たちが構築しようとしている新しい多極化世界への動きについて、じっくりと論考してみたい。
世論調査で負けても、トランプ🇺🇸は止まらない
いま、アメリカのニュースには、トランプ🇺🇸に不利な世論調査の数字が並んでいる。🇬🇧ロイター通信による10月19日の調査では、次の結果が出た。
📉トランプの支持率：31%、1期目と2期目を通じて最低
📊議会選挙の投票先：民主党47%、共和党35%
民主党🌈のリードは12ポイントあり、この数字どおりなら、11月3日の中間選挙で民主党が議会の多数を取ることになる。
ただ、選挙前の予想報道✒️が、そのまま結果になるとは限らない。🇺🇸世論調査の専門家でつくる米世論調査学会（AAPOR）の検証では、大統領選の世論調査は2016年、2020年、2024年と3回続けて、共和党を低く見積もってきた。1930年代に今の形の世論調査が始まってから、ほとんど例のない連続である。
では、民主党が議会を取った場合、🇺🇸トランプ政権の動きは変わるのか。財務長官のベッセントは政治メディア2WAYのインタビューで、「民主党主導の議会でも、実際に阻止できることはほとんどない」と答えている。
民主党が政権の政策を止める法案を通しても、🇺🇸大統領は拒否権で差し戻すことができる。その拒否権を覆すには、上院と下院の両方で3分の2の賛成が要る。
この見立ては、政権の側だけのものではない。🌈リベラル系シンクタンク、ブルッキングス研究所も、🇺🇸議会の多数派が変わっても、拒否権を覆す3分の2には届かないと見ている。議会の採決を経ずに出せる大統領令で広げた移民の取り締まりは続き、金融規制の緩和も、議会にはほとんど止められないという。
🇬🇧ロイター通信の記事も、民主党🌈が議会を取って調査や召喚で揺さぶっても、関税、移民、外交の看板政策は止まらないと書いた。リベラル系のメディアもシンクタンクも、選挙ではトランプ🇺🇸を止められないと、すでに覚悟している。
議会の多数がどちらに転ぶかを待つまでもなく、議会を通さない仕事は、発電所💡や製油所⛽️の現場ですでに進んでいる👍
エネルギーと資源の自給自足へ
まず動いたのは、🌈グリーン規制の撤廃だった。アメリカの環境保護庁（EPA）は9月14日、バイデン政権が発電所に課した温室効果ガス規制の大部分を取り消した。EPAはこれで3,100億ドルが節約できると試算し、残る基準もすべて撤廃すると提案している。
10月22日には、⛽️製油所に手が入った。トランプは国防生産法という法律に基づき、国内の石油の生産、精製、輸送を、国の防衛に欠かせないものと決定した。これを受けてエネルギー省は、同じ法律の資金を最大1億5,000万ドル使い、製油所の再稼働と能力の拡大を進める。
政府の融資💰も、省庁の判断で次々に決まっている。
💡10月14日、農務省：ジョージア州の電力協同組合オグルソープ・パワーに33億ドル。ガス火力発電所を建てる資金で、農務省の電力融資として史上最大
💊10月18日、戦争省の戦略資本局：製薬原料メーカーのアンセイアに最大8,000万ドル。薬の原料の大半を海外に頼る状態を変えるため
⛏️9月、政府の輸出入銀行：ミネソタ州の鉄鉱山に資金を提供。新しい鉄鉱山は50年以上ぶり
この鉱山で掘った鉄鉱石は、アイオワ州に建つ米国史上最大の製鉄所に送られる。鉄鉱石の採掘から製鉄までが、国内で完結することになる。
9月28日、大統領執務室でこの計画が発表されたとき、商務長官のラトニックは、鉄の輸入にかけた🛡️関税がなければ、この鉱山も製鉄所もなかったと語った。この関税は、トランプ🇺🇸が安全保障を理由に、議会の採決なしでかけたものである。外国の安い鉄に関税がかかったことで、国内で鉱山と製鉄所に投資する理由が生まれた。
🌈グリーン規制の撤廃も、⛽️製油所の再稼働も、💰政府融資も、🛡️関税も、決めたのは大統領と省庁である。どれも、議会で新しい法律を通して決めたものではない。
国内の工場🏭や鉱山🪨だけでなく、外国からの投資💰の約束も積み上がっている。ホワイトハウスの集計では、トランプ🇺🇸が各国の首脳と会談して結んだ合意による投資の約束は、11兆3,000億ドルにのぼる。これは発表された約束の額で、実際に投資された額とは別だが、首脳会談そのものが投資を取りつける場になっている。
発電所の規制を外し、製油所を動かし、鉄鉱山に資金を出すこの流れを、議会民主党🌈は止められない。それにいちばん焦っているのは、大西洋の向こう側にいる人たちだ🙄
議会に🇺🇸大統領を縛らせたいシンクタンク🇬🇧
大西洋の向こう側で焦っているのは、グローバリスト🌈の司令塔、ロンドンの王立国際問題研究所（チャタムハウス）である。
10月15日、チャタムハウス🇬🇧で欧州・ロシア・米州の研究を率いるペインは、中間選挙の後、トランプ🇺🇸が「選挙上の制約から解放される」かもしれないと警告した。例に挙げたのは、2006年の中間選挙で負けたブッシュが、その後イラク戦争を拡大したことで、任期の残りが短い大統領が混乱を起こすことを警戒している。
ペインは、選挙の周期が戦争中の大統領の判断を左右すると論じた本『War on the Ballot』の著者でもある。選挙が🇺🇸大統領の手を縛ると考える専門家にとって、中間選挙の後は、その縛りが外れる時期になる。
翌16日には、所長のマドックスが自分たちのポッドキャストで、意外な来客の話をしている。選挙を控えた時期なのに、予想以上に多くの米国の連邦議員が訪ねてきて、憲法上は議会が🇺🇸大統領より上にあること、物事が進むには時間がかかることを訴えているという。自分の選挙を控えた議員が、地元の有権者🇺🇸ではなく、ロンドン🇬🇧まで来て訴えているのである。
メディアやシンクタンクは、選挙ではトランプ🇺🇸を止められないとすでに覚悟しているが、チャタムハウス🇬🇧ではまだ、議会が大統領を縛ることに期待がかけられている。
マドックスは1月の年次講演で、活動の核心を語っている。リベラルな価値と法の尊重、個人の権利に基づく秩序を、政策提言で推し進めることだという。議会に🇺🇸大統領を縛らせたいのも、この秩序を守るためである。
その「秩序」に、ワシントン🇺🇸は別の答えを出している。ペインが警告したのと同じ10月15日、国務長官のルビオは「アメリカ・ファースト」の意味を説明した。それはアメリカにとって正しいことを常に行うことで、国連よりも、この界隈で長い間崇められてきた「世界秩序」よりも優先する、という。
チャタムハウス🇬🇧が守ろうとする秩序を、ルビオは、アメリカより下に置くと言い切った。ペインが恐れたのは、戦争🔥の拡大だった。ところが解き放たれた🇺🇸大統領の日程表には、核保有大国首脳との会談が並んでいる🇨🇳🇷🇺
米中露の首脳が顔を合わせる11月と12月
中間選挙が終われば、トランプ🇺🇸の外交日程が続く。
🇵🇭11月16日：東南アジア諸国連合（ASEAN）の首脳会議がマニラで開かれ、トランプが出席する。関連する東アジアサミットには、ロシアも参加国として加わっている
🇨🇳11月18〜19日：アジア太平洋経済協力（APEC）の首脳会議が中国の深圳で開かれ、米中首脳会談も行われる
🇺🇸12月14〜15日：主要20か国・地域（G20）の首脳会議が、米国を議長国としてマイアミで開かれる
G20には、プーチン🇷🇺も招かれている。ルビオは9月23日、トランプがプーチンを招待したと発表し、ロシアは翌日、「検討する」と答えた。
トランプ🇺🇸自身は、習近平🇨🇳とプーチン🇷🇺との三者会談について、「核兵器と非核化について話し合うために開く」と語っている。
ルビオもこの構想を支持し、「地球上で最も強力な核保有国3カ国の指導者が互いに意思疎通を図るのは珍しくない」と述べた。軍備管理🪖などで首脳どうしの対話があれば、世界にとって非常に前向きだという。
これに反発したのが、ウォール・ストリート・ジャーナルの社説である。三者の首脳会談を、世界を勢力圏に分ける「ヤルタ2」と呼び、米国はもう頼れる味方として同盟国から当てにされなくなると警告した。ロシアや中国と取り決めた平和を押しつければ、NATOが割れ、台湾をめぐって習近平🇨🇳に隙を与えるという。
1945年のヤルタ会談では、米英ソの首脳が戦後の世界を話し合い、その席には英国のチャーチルが座っていた。ところが、ルビオが挙げた核保有国3カ国の会談に、英国🇬🇧の席はない。
グローバリスト🌈がしがみつく旧世界と、多極化に向かう新しい世界の違いは、この座席表に表れている。
🇺🇸議会の勢力図が変わったとしても、🛡️関税は残り、⛽️製油所は動き、融資は流れ、首脳会談は予定どおり開かれる。
どれも、議会の採決を待たずに🇺🇸大統領が進めてきたことだからだ😉
最後までお読みいただき、ありがとうございました🙏
参考文献
Financial Express / Reuters (2026/10/20) Trump’s Approval Rating Hits Record-Low 31% – Are Democrats Leading?
ロイター/イプソスの調査で、トランプの支持率が31%、議会選挙の投票先が民主党47%、共和党35%だったこと、民主党が議会を取っても関税・移民・外交の看板政策は止まらないとするロイターの見立てを伝える記事。
https://www.financialexpress.com/world-news/us-news/trumps-approval-rating-hits-record-low-31-are-democrats-leading/4365298/
AAPOR (2025/10/29) New Report – 2024 Pre-Election Polling: An Evaluation of the 2024 General Election Polls
米世論調査学会の検証。大統領選の世論調査が2016年、2020年、2024年と3回続けて共和党を低く見積もったこと、同じ党が3回続けて低く見積もられた例はほとんどないことを記す。
https://aapor.org/announcements/2024-pre-election-polling-report/
Promethean Action (2026/10/24) The Saturday Wrap-Up – Midterms Can’t Stop Him: Trump Unchained and the Empire’s Nightmare
ベッセントの「民主党主導の議会では阻止できることはほとんどない」という発言、マドックスが語った連邦議員の来訪、ルビオの「アメリカ・ファースト」の説明、トランプの三者会談の発言とそれを支持したルビオの言葉を書き起こした番組。
https://www.prometheanaction.com/the-saturday-wrap-up-midterms-cant-stop-him-trump-unchained-and-the-empires-nightmare-october-24-2026/
Brookings Institution (2026/10/22) The Midterm Effect: What the 2026 Election Could Mean for Public Policy
ブルッキングスの専門家たちの論考集。民主党が議会を取っても拒否権を覆す3分の2には届かず、大統領令で広げた移民の取り締まりや金融規制の緩和は議会にはほとんど止められない、という見方を含む。
https://www.brookings.edu/articles/the-midterm-effect-what-the-2026-election-could-mean-for-public-policy/
U.S. Environmental Protection Agency (2026/09/14) EPA Finalizes Repeal of 2024 Power Plant Regulations, Delivering $300+ Billion in Savings, Proposes Repeal of All Remaining Greenhouse Gas Emissions Standards for Power Plants
バイデン政権が発電所に課した温室効果ガス規制の大部分を取り消し、3,100億ドルの節約と試算し、残る基準の撤廃も提案した環境保護庁の発表。
https://www.epa.gov/newsreleases/epa-finalizes-repeal-2024-power-plant-regulations-delivering-300-billion-savings
The White House (2026/10/22) Presidential Determination Pursuant to Section 303 of the Defense Production Act of 1950, as Amended, on Domestic Petroleum Production, Refining, and Logistics Capacity
国内の石油の生産、精製、輸送を国の防衛に欠かせないものとした大統領の決定。
https://www.whitehouse.gov/presidential-actions/2026/10/presidential-determination-pursuant-to-section-303-of-the-defense-production-act-of-1950-as-amended-on-domestic-petroleum-production-refining-and-logistics-capacity-c139/
U.S. Department of Energy (2026/10/22) Energy Department to Use Defense Production Act Funding to Restart American Refinery and Expand
国防生産法の資金を最大1億5,000万ドル使い、製油所の再稼働と能力の拡大を進めるエネルギー省の発表。
https://www.energy.gov/articles/energy-department-use-defense-production-act-funding-restart-american-refinery-and-expand
RFD-TV / USDA (2026/10/14) Rollins Announces $3.3B Loan to Build Electric Generation Facility in Georgia
農務省が、ジョージア州の電力協同組合オグルソープ・パワーのガス火力発電所に33億ドルを融資すると発表したプレスリリースの配信。
https://www.rfdtv.com/usda-rollins-announces-3-3b-loan-to-build-electric-generation-facility-in-georgia
Antheia (2026/10/18) Antheia Secures $80 Million Conditional Funding Commitment from Department of War’s Office of Strategic Capital
戦争省の戦略資本局が、製薬原料メーカーのアンセイアに最大8,000万ドルの資金提供を条件付きで約束したことを伝える企業発表。
https://antheia.bio/antheia-secures-80-million-conditional-funding-commitment-from-department-of-wars-office-of-strategic-capital/
The White House (2026/09/28) Mined, Melted, and Poured in America: President Trump Reverses Years of Anti-Mining Policy
トランプがアイオワ州に建てる製鉄所の計画を発表し、その製鉄所がミネソタ州の新しい鉄鉱山の鉄鉱石を使うことを伝えたホワイトハウスの発表。
https://www.whitehouse.gov/releases/2026/09/mined-melted-and-poured-in-america-president-trump-reverses-years-of-anti-mining-policy/
Promethean Action (2026/09/30) The Midweek Update: Trump Unveils $15B Steel Giant as Carney Auctions Canada for Parts
大統領執務室の発表で、ラトニックが関税がなければ鉱山も製鉄所もなかったと語り、輸出入銀行のジョバノビッチが鉱山への資金提供を説明した場面の書き起こし。
https://www.prometheanaction.com/the-midweek-update-trump-unveils-15b-steel-giant-as-carney-auctions-canada-for-parts-september-30-2026/
The White House (n.d.) Major Investments in America
トランプが各国の首脳と結んだ合意による投資の約束額を集計したホワイトハウスのページ。
https://www.whitehouse.gov/investments/
Chatham House (2026/10/15) Why US Midterms Are a Rare Foreign Policy Election
ペインが、トランプが中間選挙の後に「選挙上の制約から解放される」可能性を警告し、2006年の中間選挙後にブッシュがイラク戦争を拡大した例を挙げた論考。
https://www.chathamhouse.org/2026/10/why-us-midterms-are-rare-foreign-policy-election
Columbia University Press (2023) War on the Ballot: How the Election Cycle Shapes Presidential Decision-Making in War
選挙の周期が戦争中の大統領の判断を左右すると論じたペインの著書。
https://www.degruyterbrill.com/document/doi/10.7312/payn20964/html
Chatham House (2026/10/16) How Will Ukraine Get Through Winter After the Trump-Putin Diesel Deal? (Independent Thinking)
所長マドックスが、選挙を控えた時期に予想以上に多くの連邦議員が訪れ、議会が大統領より上にあると訴えていると語ったポッドキャストの回。
https://www.chathamhouse.org/2026/10/how-will-ukraine-get-through-winter-after-trump-putin-diesel-deal-independent-thinking-podcast
Chatham House (2026/01/13) The Director’s Annual Lecture 2026
マドックスが、リベラルな価値と法の尊重、個人の権利に基づく秩序を推し進めることが活動の核心だと語った年次講演。
https://www.chathamhouse.org/events/all/standard-event/directors-annual-lecture-2026
The Manila Times (2026/10/15) Trump, Guterres to Attend Asean Summit in Manila
11月16日にマニラで開かれるASEAN首脳会議に、トランプが出席すると伝える記事。
https://www.manilatimes.net/2026/10/15/news/trump-guterres-to-attend-asean-summit-in-manila/2445858/amp
Philstar (2026/10/14) Trump to Fly to Manila for ASEAN Summit, First PH Visit Since 2017
トランプのASEAN首脳会議への出席が、2017年以来のフィリピン訪問になると伝える記事。
https://www.philstar.com/headlines/2026/10/14/2563194/trump-fly-manila-asean-summit-first-ph-visit-2017
Shenzhen Government Online / Xinhua (2025/12/12) 2026 APEC Meeting to Be Held on Nov. 18-19 in China’s Shenzhen
APEC首脳会議が11月18〜19日に中国の深圳で開かれると、中国外務省が発表したことを伝える記事。
https://www.sz.gov.cn/en_szgov/BRI/News/content/post_12560182.html
South China Morning Post (2026/10/20) US-China Negotiators Race to Nail Down Concrete Deals as Shenzhen Apec Looms
習近平とトランプが11月、深圳のAPECに合わせて首脳会談を開く予定で、両国が投資の合意づくりを急いでいると伝える記事。
https://www.scmp.com/news/china/diplomacy/article/3371413/us-china-negotiators-race-nail-down-concrete-deals-shenzhen-apec-looms
Al Jazeera (2026/09/23) Trump Administration Invites Putin to Attend G20 Summit in Miami
ルビオが、12月にマイアミで開かれるG20首脳会議にプーチンを招待したと発表したことを伝える記事。
https://www.aljazeera.com/news/2026/9/23/trump-administration-invites-putin-to-attend-g20-summit-in-miami
ARY News / AFP (2026/09/24) Russia Says Will ‘Consider’ US G20 Invitation for Putin
ロシア大統領府のペスコフ報道官が、G20への招待を「検討する」と答えたことを伝えるAFPの記事。
https://arynews.tv/russia-will-consider-us-g20-invitation-putin
The Wall Street Journal (2026/10/20) Trump’s New Global Triumvirate?
米中露の三者の首脳会談を「ヤルタ2」と呼び、NATOが割れ、台湾をめぐって習近平に隙を与え、米国が頼れる味方として当てにされなくなると警告した社説。1945年のヤルタ会談ではスターリンとチャーチルが米国の同盟国だったとも書いている。
https://www.wsj.com/opinion/donald-trump-xi-jinping-vladimir-putin-yalta-ukraine-russia-china-967d6efc
