永遠の戦争 4/5:グレート・リセットの罠

グレート・リセットの罠 :脱炭素という宗教と現代の優生思想

「地球を救う」という、これほどまでに反論を許さない甘美な響きの言葉を、帝国が放っておくはずがない。1971年、金という物理的な富の裏付けを捨て去り、世界をロンドン・シティの「カジノ経済」へと強制移行させた彼らは、次に人類そのものを管理・制限するための「新しい教義」を捏造した。 それが、二酸化炭素を原罪に仕立てた環境ドグマであり、持続可能性という名の「計画的間引き」である。 かつてアヘンや銃で他国を蹂躙した帝国は、いまや「科学的根拠」という名の免罪符を手に、我々の食事、移動、および生存そのものに炭素排出量という名の「罪の重さ」を課そうとしている。今回は、ニクソン・ショックという名の金融クーデターから、世界経済フォーラム(WEF)が描く「所有のないディストピア」へと至る、帝国の最終戦略を冷ややかに分析してやろう。

1971年以降の「新帝国主義」覇権 : ブレトン・ウッズ体制破壊と WEFによるイデオロギー支配

1971年の金融クーデター : ブレトン・ウッズの破壊と「カジノ経済」の誕生 

1971年8月15日、リチャード・ニクソン大統領が突如として発表した金とドルの交換停止、すなわちニクソン・ショックは、単なる一国の経済政策の変更ではなかった。それは、実体経済に基づいた戦後のブレトン・ウッズ体制を根底から破壊し、世界をロンドン・シティの投機資本が支配するカジノ経済へと強制移行させるための、帝国による歴史的な金融クーデターであった。 帝国はこの体制を破壊するため、1960年代を通じて周到な工作を仕掛けた。

まず、ロンドン・シティを中心として、米当局の規制を受けないドルの流通市場であるユーロダラー市場を膨張させた。そして、ベトナム戦争による米国の財政赤字を背景に、欧州の代理人たちを通じてドルを金へ交換するよう執拗に要求し、米国の金準備を枯渇寸前まで追い込んだのである。 

追い詰められたニクソンが金・ドル交換停止を宣言した瞬間、世界経済のルールは一変した。通貨は物理的な富の裏付けを失った単なる負債の証明書となり、価値が絶えず変動する浮動為替相場制へと放り出された。このシステム転換によって、世界の富は実体のある工場や農場から切り離され、ロンドンの銀行家たちが操るコンピューター上の数字のゲームへと吸い込まれていったのである。

メディア支配と認知戦 : プロパガンダの源流とSNS of 衝撃 

帝国がその支配を維持するために最も心血を注いできたのが、情報の独占と国民の意識操作である。そもそも、近代的なメディアそのものが、イギリスの諜報網と密接に結びついて発展してきた。ロイター通信を筆頭に、帝国は情報のハブを握ることで、世界中のニュースを自らの利益に沿うように加工し、配信してきた。これは、大衆が真実を知ることを防ぎ、帝国の望む物語を信じ込ませるための巨大なプロパガンダ装置であった。 

しかし、21世紀に入りSNSが発達したことで、この情報の独占体制に巨大な穴が開いた。個々の国民がリアルタイムで情報を発信し、共有し始めたことで、それまで大手メディアが隠蔽してきた不都合な真実が次々と露呈し始めたのである。現在繰り広げられている認知戦とは、国民の目覚めを阻止したい帝国と、情報の自由を求める主権者との間の、最も熾烈な戦いなのである。

WEFとグレート・リセットという名の計画的間引き 

現代において、帝国が人類を支配するための最も洗練された舞台装置が、世界経済フォーラム(WEF)である。彼らが推進する「持続可能な開発」や「グレート・リセット」という構想は、一見すると地球環境を守るための高潔な目標に見えるが、その順序を辿れば、これが周到に用意された詐欺であることが明白となる。 まず彼らが着手したのは、科学的な装いを凝らした「気候変動」と「脱炭素」という教義の確立であった。

二酸化炭素という、生命の循環に不可欠な物質を「地球の敵」と定義し直すことで、彼らは人類のあらゆる経済活動、移動の自由、および食料生産を管理下に置くための法的・倫理的な根拠を手に入れたのである。 この冷徹な政策の根底に流れているのは、かつて大英帝国がアイルランドやインドで実践し、後にナチズムへと継承された優生思想である。

帝国側にとって、一般の大衆は地球の資源を浪費するだけの「無駄な食い手」であり、自分たち選ばれたエリートが支配する「持続可能な庭園」を維持するためには、これら不適格な人口は適切に管理され、必要であれば間引かれるべき対象に過ぎない。彼らにとっての持続可能性とは、地球の保護ではなく、自分たち寡頭勢力が人類を管理可能な規模にまで間引きし、永久に支配し続けるための体制維持を意味しているのである。

金から切り離された通貨が「ただの紙屑」になったように、彼らにとっての我々庶民もまた、管理コストのかかる「ただの炭素排出源」に過ぎない。だが、最近になって興味深い事態が起きている。この環境ドグマの筆頭布教者の一人であったビル・ゲイツが、あろうことか「二酸化炭素排出に執着した環境政策は間違いだった」などと口にし始めたのだ。 あれほど熱心に「炭素ゼロ」の福音を説いていた聖職者が、風向きが変わった途端に教義の修正を始める。なんとも皮肉な光景だ。

これは彼らが慈悲の心に目覚めたからではない。帝国の嘘があまりに露骨になりすぎて、もはや国民を騙しきれなくなったという「白旗」に他ならない。 さて、この完璧に設計されたはずの「人類の家畜化計画」を、物理的にも、および概念的にも粉砕しようとしている男がいる。次回はいよいよ完結編。トランプ政権による帝国の心臓部への直接攻撃と、数世紀に及ぶ「永遠の戦争」に終止符を打つ、多極化世界の夜明けについて考えてみたい。

参考文献

U.S. Department of State (n.d.) The Nixon Shock and the End of the Bretton Woods System (1971–1973) 

ニクソン・ショックの経緯を記した公式記録。金本位制の崩壊が、いかに世界的な通貨・経済秩序を激変させ、投機主導型の経済モデルへとシフトするきっかけとなったかを解説している。

あわせて読みたい

Reuters (2020/01/22) Britain secretly funded Reuters in 1960s and 1970s 

英国政府が冷戦期にロイター通信を密かに資金援助し、プロパガンダ機関として利用していたことを明らかにした報道。情報機関とメディアの結託が、長年にわたる情報操作の基盤であったことを示している。 

https://www.reuters.com/article/world/britain-secretly-funded-reuters-in-1960s-and-1970s-documents-idUSKBN1ZC20G

RUSI (2019/12/03) Why the UK Now Needs a National Disinformation Agency 

王立防衛安全保障研究所(RUSI)による、「偽情報」を監視・規制する国家機関の必要性を説いた提言。国民の意識操作を「国家安全保障」の文脈で正当化するエスタブリッシュメントの論理が伺える。 

あわせて読みたい
Why the UK Now Needs a National Disinformation Agency We live in an age where information is a battlefield and our adversaries are already fighting on it. To defend the UK's 'cognitive resilience', we must replicat...

World Economic Forum (2020/06/03) Now is the time for a ‘Great Reset’ 

世界経済フォーラムによる「グレート・リセット」提唱の公式声明。「社会契約の書き換え」や「利害関係者資本主義」という言葉の裏で、既存の国家主権をいかに変容させようとしているかを論じている。 

https://www.weforum.org/stories/2020/06/now-is-the-time-for-a-great-reset

The Africa Report (2023/12/12) 10 Criticisms of the UN’s Sustainable Development Goals 

国連の「持続可能な開発目標(SDGs)」に対する批判的分析。開発途上国の発展を阻害し、グローバルな管理下へと置くための手段としてSDGsが機能しているという懸念を指摘している。 

The Africa Report
10 criticisms of the UN’s Sustainable Development Goals World leaders gathering in New York this week will take stock of the slow progress toward meeting the UN’s SDGs halfway to the 2030 target date.
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